取引を行うために最低限必要な取引所とウォレットとは

ビットコインはインターネット上の仮想通貨で誰かと受取・支払いができますし、日本円や米ドルなどのお金と交換することも可能です。

日本円や米ドルは現金(紙幣・貨幣)を物理的に保管することができますが、ビットコインは電子的な情報に過ぎないので現金の形で手元に保管することができません。ビットコインを保管する方法は、インターネットに接続された端末(PCやスマートフォンなど)にウォレットのアプリをインストールして、アプリを利用して作成したコインアドレスを使用して銀行口座のようにコインを管理することができます。

ウォレットアプリは無料でダウンロードすることができ、自由に利用することができます。ウォレットアプリを利用しないで、インターネット上にウォレットのアカウントを作成して利用することも可能です。

ビットコインと現金を交換する方法ですが、誰かと個人的に交換を行う他に、ビットコインの取引所を利用する方法があります。取引所ではネット証券口座で株取引を行うのと同じように、仮想通貨と日本円などのお金を取引(売買)することができます。取引所を利用するためにはアカウント(口座)を開設する必要があります。

口座開設は無料でできますが、日本では身分証明書類の提出が求められます。クレジットカードや銀行振込を利用して現金の入出金を行い、交換所が指定したコインアドレスを利用してビットコインの入出金を行います。

取引を始める方法

仮想通貨の基本と電子マネーとの違いとは

ビットコインは世界初の仮想通貨として2009年運用が開始されました。

単位はビットコイン(BITCOIN)またはビット(BIT)と呼ばれます。1BITは1億分の1まで分割することができ、最小単位は1satoshi(サトシ)と呼ばれます。現在1BITが数万円~10万円と高額なため、mBIT(千分の1)やμBIT(百万分の1)などの補助単位も使用されます。

自分のコインアドレスから他のアドレスに仮想通貨を移動する際は、銀行振込のように手数料が必要です。手数料は自分で指定することができますが、少額に設定すると取引が承認されるまでに長い時間がかかります。
ビットコインは既存の電子マネーと同じような感覚で取引ができますが、違いもあります。

仮想通貨と電子マネーとの違いですが、コンビニなどで利用できる電子マネーは発行者や管理者が存在しており、全員の持つ電子マネーは管理者のホストコンピュータで管理されます。

一方、仮想通貨は発行元や管理者が存在しておらず、世界中のインターネットに接続された多くのコンピュータによって全取引が管理されています。銀行口座や他の電子マネーと同様にビットコインも自分専用のアドレス(口座)が必要です。

ただし、ビットコインのアドレスは自分で勝手に作成することができ、どこかの組織に登録する必要もありません。匿名口座のように誰か特定の人とコインアドレスを結びつけるものが存在しません。